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电机大手のソニーは、2015年3月期の连 结最终损益の见通しが、500亿円の赤字か ら2300亿円の赤字になったことで、中间 配当、期末配当を无配とすることを决定し た。ソニーが无配になるのは、1958年に 东京证券取引所に上场して以来、初めてに なる。
さらには、モバイル・プロダクツ＆コ ミュニケーション事业に従事する7100人 の社员のうち15％にあたる约1000人を削 减する计画も発表。事业売却、人员削减、 経费节减、业绩の下方修正の连続に、将来 のソニーにはいったい何が残るのだろう ——。
赤字拡大の原因となったのは、モバイル 事业。2014年5月の経営说明会のときに、 スマートフォンを反転攻势の柱に位置付け たばかりだ。
2015年3月期の业绩予想でソニーは、全 体で7兆8000亿円の売り上げを见込んでい るが、スマートフォンを含むモバイル事业 は、このうち约2割にあたる1兆5300亿 円、営业利益は260亿円を见込んでいた。
ところが、14年46月期のモバイル事业 は27亿円の営业赤字を计上。スマート フォンの贩売目标も5000万台から4300万 台に引き下げた。赤字脱却をスマートフォ ンに见いだそうとしたが、安価なモデルで 台头著しいXiaomiなどの中国企业に「食 われた」。
そもそも、モバイル事业は14年3月期决 算で1兆2576亿円を売り上げたが、営业损 益は843亿円の赤字だった。そんな事业を 「柱」に据えることが「正解」だったのか どうかも问われるところだ。
14年79月期で、モバイル事业の営业権 全额の减损约1800亿円を、営业损失とし て计上することも赤字拡大の要因となっ た。